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イスラム派の犯行は疑問だ!


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シャルリー・エブド紙襲撃事件以降、フランスの自治体、学校、教会、企業などの数百件にわたるウェブサイトがイスラム主義者を名乗るハッカーたちに乗っ取られたとの報道がありました。数百件にわたるウェブサイトが一気に乗っ取られていることから、極めて組織的な犯行であることはいうまでもないでしょう。
http://www.yomiuri.co.jp/world/20150113-OYT1T50119.html

 ところで、こういう事件が起こって得をするのは一体誰なんでしょうか。イスラム教徒の方たちが得をすることは何もないでしょう。特に実際にEU圏にすでに移住しているイスラム教徒の人たちには、大変な迷惑にしかならないはずです。事件を引き起こした組織が仮にイスラム系の組織だったとしてですが、自分たちの起こした行動が引き起こす結果について想像力を欠いたまま、やみくもにウェブサイトを乗っ取ったのでしょうか。そんな間抜けな組織がこれほど大規模な事件を行う能力を持っているのでしょうか。どう見ても不自然に感じます。実際、オランダで行われた世論調査では、「反移民」を主張する自由党が支持率トップになったことも捧持されましたし、シャルリー・エブドの最新号は発売開始の1時間後には300万部がすべて売り切れました。反イスラムを強化することにはなっても、親イスラムの動きが広がることはないはずです。
http://www.okinawatimes.co.jp/article.php?id=98408
http://japanese.ruvr.ru/news/2015_01_14/282091400/


 背後にどんな組織が動いているのかはわかりません。恐らくは何らかの理由でEUを潰したい勢力が裏で暗躍しているのだろうと思いますが、それが具体的にどこかはわかりません。ロシアかもしれませんし、アメリカかもしれません。国内のウィグル人の頑強な抵抗にあっている中共政府が裏で動いていることも、可能性としては薄いものの、ひょっとしたらあるのかもしれません。中共に対して抵抗するウィグル人をイスラム過激派だと宣伝し、弾圧の根拠としているからです。

 結論は全くわかりませんが、とにかく名乗っている通りにイスラム系組織が犯行に関わっている可能性は極めて低いと思います。ゆめゆめマスコミのプロパガンダに載せられないようにしながら、事態を正確に理解するように努めたいところです。


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